{
  "format": "shikakustudy-deck",
  "formatVersion": 1,
  "slug": "denken3-houki-tango",
  "title": "電験三種 法規 単語帳",
  "examName": "電験三種",
  "cards": [
    {
      "front": "A種接地工事の接地抵抗値",
      "back": "10Ω以下。",
      "hint": "接地線の太さは直径2.6mm以上。避雷器（LA）はA種接地工事。"
    },
    {
      "front": "B種接地工事の接地抵抗値",
      "back": "150÷一線地絡電流。1秒を超え2秒以内に自動遮断する装置があれば300÷一線地絡電流、1秒以内なら600÷一線地絡電流。",
      "hint": "遮断が速いほど分子が大きくなる＝許される抵抗値が大きくなる。混触防止板の接地線は直径4mm以上。"
    },
    {
      "front": "C種接地工事の接地抵抗値",
      "back": "10Ω以下。0.5秒以内に自動遮断する装置があれば500Ω以下。",
      "hint": "C種は300Vを超える低圧用。接地線は直径1.6mm以上。"
    },
    {
      "front": "D種接地工事の接地抵抗値",
      "back": "100Ω以下。0.5秒以内に自動遮断する装置があれば500Ω以下。",
      "hint": "C種とD種は緩和後がどちらも500Ω以下。原則値の10Ωと100Ωを取り違えないこと。"
    },
    {
      "front": "一線地絡電流の最小値",
      "back": "計算値が2A未満のときは2Aとする。",
      "hint": "B種接地抵抗値の計算に使う。解釈の計算値が小さくても2Aで頭打ちにする。"
    },
    {
      "front": "D種接地工事を省略できる漏電遮断器",
      "back": "定格感度電流15mA以下、動作時間0.1秒以下の電流動作型のものを施設した場合。"
    },
    {
      "front": "低圧電路の絶縁抵抗（300V以下・対地電圧150V以下）",
      "back": "0.1MΩ以上。"
    },
    {
      "front": "低圧電路の絶縁抵抗（300V以下・対地電圧150V超）",
      "back": "0.2MΩ以上。"
    },
    {
      "front": "低圧電路の絶縁抵抗（使用電圧300V超）",
      "back": "0.4MΩ以上。",
      "hint": "0.1／0.2／0.4の三段。区切りは対地電圧150Vと使用電圧300V。"
    },
    {
      "front": "絶縁抵抗の測定が困難な場合",
      "back": "漏えい電流を1mA以下に保つこと。"
    },
    {
      "front": "低圧電線路の漏えい電流",
      "back": "最大供給電流の2000分の1以下。",
      "hint": "絶縁抵抗の下限＝使用電圧÷（最大供給電流÷2000）で求められる。"
    },
    {
      "front": "最大使用電圧の求め方",
      "back": "公称電圧×1.15÷1.1。公称電圧6600Vなら最大使用電圧は6900V。"
    },
    {
      "front": "絶縁耐力試験の電圧（最大使用電圧7000V以下）",
      "back": "最大使用電圧の1.5倍の電圧を10分間加える。"
    },
    {
      "front": "ケーブルの直流試験電圧",
      "back": "交流試験電圧の2倍。"
    },
    {
      "front": "回転機の絶縁耐力試験電圧",
      "back": "最大使用電圧の1.5倍。最低500V。"
    },
    {
      "front": "太陽電池モジュールの絶縁耐力試験",
      "back": "最大使用電圧の直流1.5倍または交流1倍（最低500V）を10分間。"
    },
    {
      "front": "架空電線の高さ（道路横断）",
      "back": "路面上6m以上。"
    },
    {
      "front": "架空電線の高さ（鉄道・軌道横断）",
      "back": "レール面上5.5m以上。"
    },
    {
      "front": "架空電線の高さ（横断歩道橋の上）",
      "back": "低圧は3m以上、高圧は3.5m以上。"
    },
    {
      "front": "架空電線の高さ（その他の場所）",
      "back": "地表上5m以上。",
      "hint": "6m（道路）、5.5m（鉄道）、5m（その他）、3mと3.5m（横断歩道橋）。数字の入れ替えが狙われる。"
    },
    {
      "front": "併架の離隔（低圧と高圧を同一支持物に）",
      "back": "0.5m以上。高圧側がケーブルなら0.3m以上。低圧を下に施設する。"
    },
    {
      "front": "共架の離隔（弱電流電線と）",
      "back": "低圧は0.75m以上、高圧は1.5m以上。電力線を上に施設する。",
      "hint": "併架は電力線どうし、共架は弱電流電線と。どちらも電力線が上。"
    },
    {
      "front": "第一次接近状態と第二次接近状態",
      "back": "第一次接近状態は架空電線が他の工作物と水平距離3m以上で接近する状態。第二次接近状態は水平距離3m未満で接近する状態。"
    },
    {
      "front": "地中電線相互の離隔",
      "back": "低圧と高圧の間は0.15m以上。特別高圧が絡む場合は0.3m以上。"
    },
    {
      "front": "低圧架空引込線の電線の太さ",
      "back": "直径2.6mm以上。径間15m以下なら直径2mm以上でよい。"
    },
    {
      "front": "高圧架空引込線",
      "back": "直径5mm以上の電線を用い、地表上3.5m以上に施設する。"
    },
    {
      "front": "高圧屋側電線路の支持点間距離",
      "back": "2m以下。垂直に取り付ける場合は6m以下。"
    },
    {
      "front": "足場金具の施設制限",
      "back": "地表上1.8m未満には施設できない。"
    },
    {
      "front": "支線の安全率と引張荷重",
      "back": "安全率2.5以上、許容引張荷重6.47kN以上。素線は3条以上で直径2mm以上。道路を横断する支線の高さは路面上5m以上。",
      "hint": "6.47kNという半端な数字がそのまま出る。"
    },
    {
      "front": "金属ダクトに入れる電線の断面積",
      "back": "ダクト内部断面積の20パーセント以下。電光サイン装置や制御回路等の配線だけなら50パーセント以下。"
    },
    {
      "front": "金属ダクトの支持点間距離",
      "back": "3m以下。垂直に取り付ける場合は6m以下。"
    },
    {
      "front": "ライティングダクトの支持点間距離",
      "back": "2m以下。",
      "hint": "D種接地は、対地電圧150V以下かつ長さ4m以下なら省略できる。"
    },
    {
      "front": "住宅の屋内電路の対地電圧",
      "back": "150V以下。定格消費電力2kW以上の機器などは条件付きで300V以下にできる。"
    },
    {
      "front": "高圧用機械器具の施設の高さ",
      "back": "地表上4.5m以上。市街地外では4m以上。"
    },
    {
      "front": "アークを生じる器具と可燃物との距離",
      "back": "高圧は1m以上、特別高圧は2m以上。"
    },
    {
      "front": "電動機の過負荷保護が不要な場合",
      "back": "出力0.2kW以下の場合、または過電流遮断器16A（配線用遮断器なら20A）以下の分岐回路の場合。"
    },
    {
      "front": "水中照明の絶縁変圧器",
      "back": "一次側300V以下、二次側150V以下。二次側が30Vを超える場合は地絡遮断装置を設ける。"
    },
    {
      "front": "支持物の風圧荷重の基準",
      "back": "10分間平均で風速40m/sを基準とする。",
      "hint": "甲種風圧荷重は垂直投影面積1平方メートルにつき980Pa。高温季に適用する。"
    },
    {
      "front": "変電所等の磁束密度",
      "back": "商用周波数で200μT以下。"
    },
    {
      "front": "低圧・高圧・特別高圧の区分",
      "back": "低圧は交流600V以下、直流750V以下。高圧は低圧を超え7000V以下。特別高圧は7000V超。",
      "hint": "交流600と直流750。この二つの数字を入れ替える選択肢が定番。"
    },
    {
      "front": "保安規程",
      "back": "事業用電気工作物の使用開始前に定めて届け出る、自主保安の基本文書。変更したときは遅滞なく届け出る。"
    },
    {
      "front": "主任技術者の選任の届出",
      "back": "選任したら遅滞なく届け出る。"
    },
    {
      "front": "事故報告の期限",
      "back": "速報は事故を知った時から24時間以内。詳報は事故を知った日から起算して30日以内。",
      "hint": "24時間は「知った時から」、30日は「知った日から起算して」。起点の書きぶりが違う。"
    },
    {
      "front": "第一種電気工事士の作業範囲",
      "back": "最大電力500kW未満の自家用電気工作物と、一般用電気工作物。"
    },
    {
      "front": "第二種電気工事士の作業範囲",
      "back": "一般用電気工作物のみ。"
    },
    {
      "front": "電気工事業の登録の有効期間",
      "back": "5年。帳簿の保存期間も5年間。"
    },
    {
      "front": "小規模事業用電気工作物",
      "back": "太陽電池発電設備は10kW以上50kW未満、風力発電設備は20kW未満。令和5年3月に新設された区分。"
    },
    {
      "front": "風力設備の雷保護が必要な高さ",
      "back": "最高部の地表からの高さが20mを超えるもの。"
    },
    {
      "front": "需要率",
      "back": "最大需要電力÷設備容量×100。"
    },
    {
      "front": "負荷率",
      "back": "平均需要電力÷最大需要電力×100。"
    },
    {
      "front": "不等率",
      "back": "各需要家の最大需要電力の和÷合成最大需要電力。必ず1以上になる。",
      "hint": "1未満になったら計算を間違えている。"
    },
    {
      "front": "変圧器容量の求め方",
      "back": "最大需要電力÷力率。"
    },
    {
      "front": "力率改善に必要なコンデンサ容量",
      "back": "有効電力×（改善前のtanθ－改善後のtanθ）。"
    },
    {
      "front": "直列リアクトル6%のときの無効電力",
      "back": "設備全体の無効電力＝コンデンサ単体の容量÷0.94。"
    },
    {
      "front": "三相の電圧降下",
      "back": "√3×I×（Rcosθ＋Xsinθ）。"
    },
    {
      "front": "三相の電力損失",
      "back": "3×I²×R。",
      "hint": "√3ではなく3。電圧降下の式と混ざりやすい。"
    },
    {
      "front": "三相の線電流",
      "back": "P÷（√3×V×cosθ）。"
    },
    {
      "front": "非接地系統の地絡電流",
      "back": "3×2πf×C×相電圧。"
    },
    {
      "front": "接触電圧",
      "back": "対地電圧×R_D÷（R_B＋R_D）。"
    },
    {
      "front": "絶縁抵抗の下限（漏えい電流から）",
      "back": "使用電圧÷（最大供給電流÷2000）。"
    },
    {
      "front": "充電電流と試験用変圧器の容量",
      "back": "充電電流＝2πf×C×試験電圧。試験用変圧器の容量＝試験電圧×充電電流。"
    },
    {
      "front": "水力発電の出力",
      "back": "9.8×流量×有効落差×効率（kW）。"
    },
    {
      "front": "弛度（たるみ）",
      "back": "荷重×径間²÷（8×水平張力）。"
    },
    {
      "front": "甲種風圧荷重",
      "back": "電線等の垂直投影面積1平方メートルにつき980パスカル。荷重は980Pa×垂直投影面積で求める。高温季に適用する。"
    },
    {
      "front": "支線の張力",
      "back": "（水平張力×電線の高さ）÷（支線の高さ×sinθ）。"
    },
    {
      "front": "流況曲線の四つの流量",
      "back": "豊水量は1年のうち95日はこれを下回らない流量。平水量は185日、低水量は275日、渇水量は355日。",
      "hint": "95・185・275・355。90日ずつ増えていく。"
    },
    {
      "front": "発電電圧の異常を検出するリレー",
      "back": "異常上昇は過電圧リレー（OVR）、異常低下は不足電圧リレー（UVR）。"
    },
    {
      "front": "系統側事故を検出するリレー",
      "back": "系統側短絡事故は不足電圧リレー（UVR）または短絡方向リレー（DSR）。系統側地絡事故は地絡過電圧リレー（OVGR）。"
    },
    {
      "front": "周波数の異常を検出するリレー",
      "back": "上昇は周波数上昇リレー（OFR）、低下は周波数低下リレー（UFR）。"
    },
    {
      "front": "逆潮流と単独運転の検出",
      "back": "逆潮流の検出は逆電力リレー（RPR）。単独運転には単独運転検出装置や転送遮断装置を用いる。"
    },
    {
      "front": "CT（変流器）",
      "back": "高圧回路の電流を5アンペアに落とす機器。二次側の開放は禁止。",
      "hint": "二次側開放禁止はCT、二次側短絡禁止はVT。取り違えが定番。"
    },
    {
      "front": "VT（計器用変圧器）",
      "back": "高圧を計器用の110ボルトに落とす機器。二次側の短絡は禁止。"
    },
    {
      "front": "VCT（計器用変圧変流器）",
      "back": "電力量計に電圧と電流を送る機器。"
    },
    {
      "front": "ZCT（零相変流器）",
      "back": "地絡電流を検出する機器。"
    },
    {
      "front": "DGR（地絡方向継電器）",
      "back": "地絡電流の向きを見て、自分の構内の事故だけを検出する継電器。もらい事故による不要動作を防ぐ。",
      "hint": "方向性がないものはGR（地絡継電器）。"
    },
    {
      "front": "OCR（過電流継電器）",
      "back": "過電流を検出する継電器。限時要素と瞬時要素を持つ。"
    },
    {
      "front": "DS（断路器）",
      "back": "無負荷でのみ開閉できる機器。負荷電流は遮断できない。"
    },
    {
      "front": "VCB（真空遮断器）",
      "back": "負荷電流も短絡電流も遮断できる遮断器。"
    },
    {
      "front": "LBS（高圧交流負荷開閉器）",
      "back": "負荷電流を開閉できる開閉器。高圧限流ヒューズ付のものをPF付LBSという。"
    },
    {
      "front": "PAS（柱上気中開閉器）",
      "back": "需要家の敷地境界に置く区分開閉器。"
    },
    {
      "front": "SOG",
      "back": "過電流蓄勢トリップ付地絡トリップ形。短絡電流を記憶し、無電圧になった瞬間に開放する機能。",
      "hint": "波及事故を防ぐための仕組み。"
    },
    {
      "front": "LA（避雷器）",
      "back": "雷サージから機器を守る装置。接地はA種接地工事。"
    },
    {
      "front": "OCCTO（電力広域的運営推進機関）",
      "back": "供給計画の取りまとめや、需給ひっ迫時の指示を行う機関。"
    },
    {
      "front": "解列",
      "back": "分散型電源を電力系統から切り離すこと。"
    },
    {
      "front": "単独運転",
      "back": "系統が事故等で切り離された状態で、分散型電源が発電を継続し、線路負荷に有効電力を供給している状態。",
      "hint": "自立運転との違い　自立運転は構内負荷にのみ供給している状態。線路に出ていくかどうかで分ける。"
    },
    {
      "front": "自立運転",
      "back": "系統から解列された状態で、分散型電源が構内負荷にのみ電力を供給している状態。"
    },
    {
      "front": "接触防護措置",
      "back": "人が容易に触れない措置。屋内では床上2.3m以上、屋外では地表上2.5m以上などとする。"
    },
    {
      "front": "波及事故",
      "back": "需要家の設備が原因で、電力会社の配電線を停止させてしまう事故。"
    },
    {
      "front": "零相電流",
      "back": "三相の電流のベクトル和。地絡がなければゼロで、地絡すると現れる。"
    },
    {
      "front": "弛度（ちど）",
      "back": "架空電線のたるみ。荷重×径間の二乗÷（8×水平張力）で求める。"
    },
    {
      "front": "一線地絡電流",
      "back": "高圧電路の1線が完全に地絡したときに流れる電流。B種接地抵抗値の計算に使う。計算値が2アンペア未満のときは2アンペアとする。"
    },
    {
      "front": "併架",
      "back": "低圧架空電線と高圧架空電線を同一支持物に施設すること。"
    },
    {
      "front": "単位の読み替え",
      "back": "1マイクロファラドは10のマイナス6乗ファラド。1メガオームは10の6乗オーム。1キロニュートンは1000ニュートン。1キロボルトアンペアは1000ボルトアンペア。",
      "hint": "計算問題の失点の多くはこの読み替えの取り違え。代入前にすべて基本単位へ直す。"
    },
    {
      "front": "法規の出題の母数（本書の集計）",
      "back": "令和4年度上期から令和7年度下期までの8回・104問（1回13問）・配点合計800点を数えた結果にもとづく。出典は電気技術者試験センターが公表している試験問題および試験結果。",
      "hint": "平成27年度から令和3年度までの公式PDFは画像形式のため集計から外している。"
    },
    {
      "front": "法改正への備え",
      "back": "法規は法令の科目なので、改正があればその年の試験に反映される。電気技術者試験センター、資源エネルギー庁、電気設備技術基準の解釈の最新版を受験前に確認する。",
      "hint": "とくに解釈は毎年のように一部改正がある。"
    }
  ]
}